これからの時代、マイホームの「立地」はますます重要になります。
なぜなら、日本は本格的な人口減少時代に突入しており、今後は「価値が落ちる土地」と「価値を保てる土地」の二極化が進むからです。
駅から徒歩圏（徒歩10分程度）など条件が良ければ、「価値が上がる土地」になる場合もあります。
なぜ資産価値が落ちるのか？
人口減少により、地方や郊外の住宅地では以下のような現象が起きています。
- 家や土地が売れない
- 空き家が多くなり、草刈りなどの管理がされていないなど、地域環境の悪化
- 公共サービス（バス・病院・学校など）が減る、なくなる
つまり「住みたくない場所」になると、土地の価値も落ちていくのです。
国立社会保障・人口問題研究所によると、人口は約50年後にピーク時の２/３（約8,000万人）に減ると推計されています。
地方部ではより顕著に人口減少の影響が出てきます。
逆に駅に近いなどの理由から地価が上がる地域もあります。
将来も価値を保ちやすい土地の条件5つ
では、これからの時代に価値を守れる土地とはどんな場所でしょうか？
以下の5つの視点がカギになります。
1. 駅から徒歩圏内（10分以内）
やはり資産価値を保つ最重要ポイントは「駅近」！
地方であっても、最寄り駅から徒歩10分以内なら需要は高い傾向にあります。
一時間に何本電車が止まるかも確認しましょう。
2. 商業施設・病院・学校など生活インフラが整っている
「暮らしやすい街」は選ばれ続けるため、将来も人が集まりやすいです。
ただし、イオ〇などのスーパーが撤退し、地価が暴落した地域もあるので、郊外の土地を買う場合は注意しましょう。
3. 地盤が安定している
液状化・浸水・土砂災害のリスクが高いエリアは、価値が落ちやすくなります。
ハザードマップのチェックは必須！
↑↑ 自治体のホームページで確認できますよ。
4. コンパクトシティ政策の範囲内
行政が力を入れて再開発・集中投資する地域は、将来性があります。
市町村が策定している「立地適正化計画」を確認しその土地が「居住誘導区域」に入っているか確認してみましょう。
人口が減ると街はぽつぽつと空地が増え、病院や店舗が成立しなくなり、スポンジ化していきます。
5. 地価の下落率が小さい市区町村
過去の地価推移を見ると、「下がりにくい街」がわかります。
都市近郊のベッドタウンや、大学・病院などがある地域も比較的安定しています。
要注意！避けた方がいい土地の例
- 駅から遠い（徒歩圏外）
- バスが主要な公共交通機関（路線廃止の恐れあり）
- 坂道が多い
- 周辺が空き地・空き家だらけ
- 分譲地の一番奥や変形地・旗竿地（入口が狭い土地）
- 山を切り開いて作った昔のニュータウン
（盛り土のところは地盤が弱い）
購入時は安く見えても、将来的に売りにくかったり、貸しにくくなるリスクがあります。
まとめ｜家は「資産」としても価値ある場所に
マイホームは「暮らしの場」であると同時に、将来手放すときに資産として機能するかも重要なポイントです。
今後の日本では「立地がすべて」と言っても過言ではありません。
- 駅近かどうか
- 街の将来性
- インフラや再開発
これらを冷静に見極めて、価値を失いにくい土地選びを目指しましょう！
